【ネイルサロン開業】必要な資金は？資金調達方法や節約ポイント

ほかのサロンに比べて、開業しやすいといわれている「ネイルサロン」。

 

必要な資金は「店舗型」か「自宅型」どちらで開業するかによって大きく変わります。

 

開業にかかる資金をすべて自分の貯蓄でまかなえればよいですが、不足分を調達しなければならない方も多いはずです。

 

そういう場合には「融資」で資金を得ることも必要になってきます。

 

店舗型と自宅型では資金構成が変わってきますが、どちらも無駄なく資金を使うことは重要です。

 

本当にその額の資金が必要なのかを見直したり、節約したりすることで、費用を抑えることも意識しなければなりません。

 

ここではネイルサロン開業に必要な費用や資金調達方法について、紹介いたします。

 

ネイルサロン開業に必要な資金はタイプによって異なる

ネイルサロン開業に必要な資金。

 

開業を考えている方ならどれくらいの金額が必要なのか気になるところです。この資金ですが、ネイルサロンをどのような形で開業させたいかによって変わります。

 

ネイルサロンは大きく分けて2つのタイプに分けられます。

 

・店舗型

・自宅型

 

「店舗型」は店舗を借りてネイルサロンを開業するタイプ。「自宅型」は自宅の一部をネイルサロンとして開業するタイプのことです。

 

それぞれどの程度の資金が必要なのかみていきましょう。

 

店舗型なら200万円以上

「店舗型」の場合、おおよそ200万円は初期費用として必要になります。

 

最も大きな割合を占めるのが物件取得費。

 

物件取得費用は家賃をベースに算出されます。したがって、都心エリアの物件なのか、そうでないのか。

 

駅のそばなのか、離れた場所なのかなど、さまざまな条件によって必要な費用も大きく変わります。

 

自宅型なら30万円くらいでも可能

「店舗型」と比べて「自宅型」なら30万円程度あれば開業できます。

 

自宅をネイルサロンの一部として利用するため、施術用の椅子や机・ネイルに必要な用品一式があればOKです。

 

ただしその部屋に内装を施したり、インテリアを調えたりする場合、さらに費用が必要になります。

 

ネイルサロン開業資金の詳しい内訳

ネイルサロン開業にかかるお金はどのようなものがあるのでしょうか？詳しい内訳をみていきましょう。

 

物件取得費用

サロンの開業は場所の確保が最優先。したがって最初にかかる費用は物件取得費用です。

自宅型ならこの費用を削減できます。

 

テナントなど店舗用の物件を利用する場合、前払い家賃・敷金・礼金・保証金に加えて仲介手数料などが必要です。物件取得費用のベースは家賃です。

 

敷金・礼金は家賃のおよそ6ヶ月分。保証金・前払い家賃・仲介手数料にそれぞれ1ヶ月分。合わせて家賃10ヶ月分の費用は最低限必要だとみておきましょう。

 

したがって、家賃が高くなれば物件取得費用も高くなります。たとえば、都内一等地の路面店なら500万円程度は必要です。

 

一方、都内でも一等地以外であれば、条件によって100万円くらいで済むこともあります。

 

マンションやアパートの一室を店舗として利用したい場合は、前払い家賃・敷金・礼金・仲介手数料などの費用が必要です。

 

敷金・礼金は、物件や不動産によって何ヶ月分になるのか変わります。6ヶ月の家賃を見ておいた方がよいでしょう。

 

内外装費用

店舗やテナントには「スケルトン物件」と「居抜き物件」の2タイプがあります。

 

スケルトン物件の場合、床や壁・天井・内装など何もない状態で渡されるため、大がかりな内装工事が必要です。

 

どれくらい内装や外装にこだわるかによりますが、内装工事・外装工事合わせて150万円程度は用意しておきましょう。

 

居抜き物件は前のテナントの外装・内装がそのまま残された状態で売られています。ネイルサロンの居抜き物件であれば、内外装費用を大きく抑えられます。

 

しかし全くコンセプトの違う店舗の居抜き物件なら、大きく内装を変えなければなりません。その分多くの費用がかかります。

 

マンションやアパートを利用する場合は、そもそも内装工事ができないことが多いです。物件を探す段階でサロンコンセプトに合ったものか、そのままお店として使えるかどうか考えながら探しましょう。

 

自宅を利用する場合、壁紙を変えるくらいのリフォームなら10万円程度で済みます。

 

設備費用

施術用のテーブルや椅子など、お客様へネイルをするために必要なものをそろえなければなりません。

 

予約時間より早く来られたお客様に対応できるように、待合のソファーやテーブルも用意しておきましょう。

 

またネイルに必要なものだけではなく、予約・会計など運用に必要な設備も準備しておかなければなりません。

 

予約・会計にはレジやパソコンのほか、システムを導入することもあります。

 

お店の規模やこだわりにもよりますが、50万円くらいはみておきましょう。

 

材料・消耗品の費用

ネイルをするためのネイル商材が必要です。

 

ポリッシュやジェルネイル・スカルプチュアなどあらゆる要望に応えられるネイルサロンにしたいのか、ジェルネイル専門で開業するのかなど、条件によってそろえなければならない商材は異なります。

 

ネイルサロンの平均的な原価率は８％程度です。売り上げ目標から逆算して費用を割り出すこともできます。

 

オールマイティーなお店を目指す場合、40〜50万円は最低でも必要でしょう。

 

一方、ジェルネイル専門のお店を考えているのなら、10万円程度を見積りとして考えてください。

 

またタオルやペーパーなど細かい消耗品についても考えておきましょう。

 

最近はどのお店でも必需品となっている、感染対策用のアルコールやアクリル板・体温計なども忘れず用意してください。

 

広告費

お店を知ってもらうため、広告費は欠かせません。どれくらい集客できるかが、直接売上に関わってくるのです。

 

主に必要なものは次の6つ。

・チラシ

・フリーペーパー

・リーフレット

・ホームページ

・ポータルサイト

・SNS

 

SNSは無料で利用できるものがほとんどですが、ホームページは運用費が毎月必要になってきます。

 

チラシやリーフレット・ホームページの作成など初回にかかる費用だけでなく、毎月かかる広告費も考えなくてはなりません。

 

販促活動を行う際には、費用対効果を意識するようにしましょう。

 

ネイルサロンを開業した後の運営費用も考慮する

ネイルサロンを開業した後、すぐに安定した売上を出すことは難しいでしょう。

 

新規顧客のほかに、十分なリピーターを獲得して売上が安定します。それにはある程度時間も必要です。

 

しかし家賃や光熱費・広告費など毎月必ず支払わなければならないお金は開業後すぐに発生します。

 

そのため売上が十分でなくてもサロン経営にかかる費用を支払えるだけの現金を確保しておくとよいでしょう。

 

ネイルサロン開業に向けた資金調達の方法

自分の貯蓄だけでネイルサロンを開業できればよいのですが、それだけでは不十分なことも多いです。足りない分は資金を調達しなければなりません。

 

ネイルサロン開業に向けて、どのように資金を調達すればよいのでしょうか？その方法を2つご紹介します。

 

融資は日本政策金融公庫がおすすめ

一つ目の資金調達方法は融資を受ける方法です。

 

金融機関でローンを組む方法もありますが、銀行は実績や担保のない新規開業者になかなか融資してくれません。

 

しかし比較的簡単に借りられる消費者金融やカードローンを利用すると、金利が高く返済に困ることに…。

 

だからといって融資を諦める必要はありません。

 

国が運営する日本政策金融公庫なら非常に低金利で融資を受けられます。

 

その中の「新創業融資制度」は、新しく事業を始める方や、始めて間もない方が無担保・無保証人で融資を受けられる制度です。

 

ただし融資には審査が必要です。

 

融資審査では、自己資金の有無・信用情報・事業計画書の中身を総合的に判断されます。しっかり準備をしていきましょう。

 

民間金融機関からの融資

もう一つの資金調達方法は民間の金融機関から融資を受ける方法です。

 

実績のない創業者でも「信用保証協会」という公的機関に保証人となってもらえれば、民間金融機関から融資を受けることが可能です。

万が一返済が難しくなった場合も、信用保証協会が代わりに返済し、債務者は借入金を信用保証協会に支払うことになります。

 

信用保証協会は全国各処に存在し、地域毎に創始者向けの融資制度を設けています。自治体のなかには、独自の融資制度を設けているところも少なくありません。

 

各自治体の制度を利用する場合、まずは自治体の窓口に問い合わせてみるとよいでしょう。

 

ネイルサロン開業の資金調達には事業計画書が大切

事業計画書は開業計画を進める上でも大切ですが、融資を得るためにも必要です。この事業計画書がしっかり作成されているかで、資金調達ができるかどうか左右されます。

 

どのように事業計画書を作成していけばよいのか、順番にみていきましょう。

 

サロンコンセプトやターゲットを決める

まずはサロンのコンセプトやターゲットを決めます。ここが一番大切です。

 

コンセプトやターゲットがあいまいなままでは、目指すべきサロンの形や集客方法も定まりません。

 

どのようなターゲットに、どのようなサービスを提供したいのかじっくり考えてみてください。

 

※サロンコンセプトやターゲットについてさらに詳しく知りたい方はこちら

「何を書いてよいかわからない人のために！事業計画書に入れるべき項目とポイント【前編】」

 

初期投資計画を作成

初期投資にどの程度のお金が必要なのか、詳しく記載します。

 

主に次の項目について予算を設定します。

・物件の費用

・内外装費用

・設備費用

・材料や消耗品の費用

・広告費

・運転資金

 

自己資金を踏まえて資金調達の可能性も含めて、予算を設定しましょう。

 

具体的な売上・利益目標を立てる

具体的にどれくらいの売上をあげ、利益がどの程度必要なのか目標を立てます。

 

売上は「お客様の数×平均単価」で計算できますが、短期的・中期的・長期的な売上目標を立てましょう。

 

あまりにも現実とかけ離れた数字を示していては融資審査に通りません。状況を踏まえ、どれくらいの目標が立てられるのか現実的な視点から算出しましょう。

 

また売上から仕入れ費・光熱費・雑費・返済費用などサロン運用に必要な費用を差し引いた金額が利益です。

 

すぐに利益を出すのは難しいですが、ある程度長い期間で考え、利益目標を設定しましょう。

 

※売上・利益目標について詳しく知りたい方はこちら

「何を書いてよいかわからない人のために！事業計画書に入れるべき項目とポイント【後編】」

 

目標達成のための戦略

目標を達成するために、どのような戦略を行っていくか具体的に記載します。

 

売上・利益目標を達成するために「どのくらいの客数が必要なのか？」「料金をいくらで設定するか？」「リピート率を上げるために何をするか？」など考えていきましょう。

 

ネイルサロン開業の資金を抑える方法

「あれもしたい！」「これもしたい！」と理想のサロンを掲げると想像以上に資金が必要になることもあります。

 

すべてを叶えられればよいですが、開業後のことも考えると抑えるべきところは抑えたいですよね。

 

ここからはネイルサロン開業に必要な費用を抑える方法についてご紹介します。

 

内装やインテリアにこだわりすぎない

コンセプトに合わせたサロンを作るため、内装やインテリアにこだわりたい方も多いでしょう。また使用する施術用の椅子など、より良いものをそろえたくなります。

 

内装やインテリアにこだわりすぎると、費用はどんどんかさみます。

 

しかし全て安価なものにする必要はありません。どこをこだわり、どこで妥協するのかメリハリをつけるとよいでしょう。

 

集客をSNSやオフラインで行う

大手の広告サイトや広告宣伝をすると費用がかかります。

 

そこでSNSやオフラインでの口コミなどを利用した集客に力を入れましょう。

 

特にSNSはキャンペーン情報や宣伝ばかりではなく、お店の魅力や特徴を発信すると集客力アップにつながります。

 

低価格の便利なサービスを利用する

予約システムや会計ソフトなどさまざまなサービスが提供されています。最近は非常に安い価格で利用できるものも。

 

ネイルサロンを経営していく上で、最低限の機能を有していれば問題なく使えるでしょう。

 

どのサービスを利用するか、よく比較して検討しましょう。

 

ネイルサロン開業についてのご相談は「ビューティガレージ」へ

ネイルサロンを開業するため、必要な資金についてご説明してきました。

 

具体的にどれくらいの資金がいるのかは、どのようなお店にしたいのか、周りの環境により変化します。

 

もっと詳しくネイルサロン開業資金について知りたい方は、ぜひ開業無料相談をご利用ください！

 

開業コンシェルジュがじっくりと要望をお聞きし、豊富な実績・経験・データをもとに初期費用や損益分岐点などシミュレーションいたします。

 

開業までのロードマップを作成し、開業までに何をどうすればよいのかご説明します。

 

ぜひお気軽にお問い合わせください。

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まとめ

ネイルサロンは開業しやすいといわれていますが、店舗型なら200万円以上、自宅型なら30万円以上の資金が必要です。

 

これはあくまで最低ラインとみておきましょう。条件によってもっと資金が必要なこともあります。

 

自己資金でまかなえない場合は、融資や助成金・補助金を利用して資金調達しなければなりません。

 

順調に資金調達するために事業計画書はとても大切です。事業計画書は理想のサロンを作っていくためにも重要なもの。

 

しっかり準備していきましょう。